物件購入で必要な資金

物件を購入しようとしても、実際どれだけの金額の物件を購入するかによって、計算方法が異なります。

まず、初めに必要資金の算定を行います。物件価格に手数料や税金などの必要諸費用を足して支払い総額を計算するということです。では、大体どれぐらいの資金を準備したらいいのでしょうか。そして、目安はどれぐらいになるのか、確認してみます。

一般的に、マイホームを買うときの自己資金（頭金）は25％から30％以上が目安だと言われています。不動産投資でも同様のことが考えられます。

例として、一戸建ての物件約3,000万円を購入すると1,000万円の自己資金が必要になるということです。しかし、自己資金（頭金）以外にも「予備の費用」などが必要です。予備の費用とは住まいの取得にかかってくる登録免許税や不動産取得税などの税金のことです。

他にも火災保険や地震保険などの保険料金も考えなくてはなりません。

では、いったい予備の費用はいくら必要なのか？

一般に住宅によって異なりますが、新築住宅を購入する場合は住宅価格の3％から5%程度、中古住宅は5%から10%というのが目安になります。

住宅ローンの返済可能額の算出

住宅ローンを借りるときは、「いくらまでなら無理なく返済できるのか」を基本に考えます。では、それはどれくらい必要でどのような計算をするのか説明したいと思います。

一般の人の場合、住宅ローンの年間返済額は年収の25%と言われています。年収800万円の人ならば年間200万円が目安ということです。

しかし、いくつか物件を所有している場合や他にも車のローンが残っている場合は、それらも計算に含めないといけません。

こちらは個人によって異なります。なので、自分たちに合った無理のない返済額を算出する場合は、「不要な支出」と「必要な支出」を整理して計算ことが重要です。

まとめ

将来的に得られる予定の給与やボーナスの見込み額を算定して物件を購入します。物件を購入するうえで大切なことは無理なく返済することです。

実際、自分の譲れないこだわりがあって値段が高くなってしまうことがあります。

その場合は、家族と相談して援助してもらうのも一つの手段です。贈与税の優遇措置を利用するなど、援助が可能か確かめてみるのも重要なことです。

人生で一番大きな買い物であるかもしれないので、妥協はしたくないと思います。しかし、無理せずに購入することが重要なので注意してください。